ストレス疲弊感低減、メンタルヘルスの改善 ~組織が取組むべき課題とは?~

景気の回復に伴い、労働環境は厳しさを増しています。

成果型人事制度の導入に伴うプレッシャーも強くなる中で、慢性的な残業問題に頭を悩ませている企業が多いようです。

しかし、安易な人員増強もできず、また獲得しようにも売り手市場で、即戦力獲得は困難を極めています。

その結果、従業員にしわ寄せがきているものと考えられます。

慢性的な疲弊感やメンタルヘルス的黄色信号を訴える従業員の割合は、どの企業でも増えてきています。

EAP(従業員支援プログラム)やカウンセリング等の仕組みを導入する大企業も増えています。

部署・階層ごとに異なる原因が。

どの部署、どの層で問題が発生しているのか、原因はどこにあるかを探るストレスやメンタルヘルスに関して企業が実施すべきことは実態把握です。

どの部署、どの層、どのようなタイプの職種、職場で問題が発生しているのか、そしてその原因としてどのようなことがあるのかを客観的に把握する事が必要です。

また、問題に対する打ち手として、個別対応と全体対応の両方について手をうつことが重要です。

個別のケースへの対応は、EAPやカウンセリング等、専門機関との連携を組みながら進めることが重要です。

しかし、経営者が把握すべきは、組織全体の構造的な問題です。問題とその原因、どの組織がどの程度危ないのかという水準について把握しましょう。

心理だけの問題ではない、という事実。

私たちの経験によると、モチベーションの高低により疲弊感やストレスの感じ方が変わってくることが判明しています。

つまり、物理的に同じハードな環境に置かれていても、モチベーションが高いとストレスを感じにくいといった関係が存在しているのです。

またモチベーションは、組織風土、上司のマネジメントスタイル、制度等とも関連性が高いものです。

ですから、ストレスやメンタルヘルスに関して問題意識をお持ちの場合、狭く「人の心理」だけに焦点をあてるのではなく、組織や上司、個人のモチベーションと合わせて、実態を把握することをおすすめします。

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